子供をちゃんと教育できるだけの費用が主人の給料でまかなえるかしら。
これから子供の教育資金を貯めるためにできる対策を考えてみよう。
貯金が無かったり、これからの教育費用に不安を感じる専業主婦の人も
多いのではないでしょうか。
妊娠や出産については公的な補助がたくさんあります。
ただ自分で支払う部分もあり、更に将来にわたって教育資金も貯めなければなりません。
もしこのままご主人の給料だけでは生活が成り立たないと思うなら、
働きに出るなどの選択肢を考えてみましょう。
この記事では
妊娠や出産でもらえる補助金と教育資金がない時の対策を紹介します。
目次
妊娠中にもらえる補助金
妊婦の検診は保険が適用されない代わりに助成金が出ます。
具体的には母子手帳をもらう時に補助券が別冊として付いてきます。
自治体により回数はバラバラですが、最低でも14回分はついているようです。
この補助券を出せば。補助券に記載されている金額分が差し引かれます。
健診の流れに合わせて金額が違う券が混ざっています。
どの券をどのタイミングで使うかは、
自分で判断しなくても産院で選んで処理してもらえました。
全額負担全額補助にならないので注意。
補助券一枚一枚にいくらぶんと記載があるので、
日によっては自己負担が発生します。
私が通院していた病院では、
1回の健診あたり1000円から2000円の自己負担がありました。
健診を補助券頼みにするのは危険です。
出産でもらえるお金：出産一時金
健康保険に加入していてその配偶者であれば出産一時金がもらえます。
金額は42万円です。
出産費用は病院によって変わりますが、
およそ50万円から70万円のところが多いです。
口コミなどを調べても具体的な金額はあまり分からないので、
実際にその病院で出産した人に聞くか、心配なら病院で確認しましょう。
赤ちゃんグッズやマタニティグッズなどを買い揃えるともう少し高くなります。
グッズを買い揃えるのは楽しいものですが、
出産費用が問題ないことを確認してから買い物を楽しみましょう。
保険が効く治療は安くなる
帝王切開は保険が適用されるので、逆に安くなる時もあります。
病院でも一人目より二人目の方が10万円ほど安かったです。
ただ保険適用されるかどうかは自分ではコントロールできないので、
赤ちゃんグッズの準備代も含めて30万円程度は貯めておいた方が良いでしょう。
出産費用は全額用意しなくていい
出産一時金は直接払い制度が利用できるので、
病院からの請求が仮に70万円だとしても、70万円を先に払う必要はありません。
70万円から42万円を引いた28万円を払えば大丈夫です。
出産費用が準備できない場合の対策
お金がなくて出産費用が足りず親からの援助も受けられない場合は、
借入金の制度を検討しましょう。
赤ちゃんを育てるのにもらえるお金
0歳から中学生までは児童手当がもらえます。
3歳未満までは毎月1万5000円、
3歳から中学3年生までは1万円もらえます。
（所得制限ありの場合は月5000円）
児童手当は申請しなければもらえないお金です。
生まれたらすぐに手続きしましょう。
申請した翌月からもらえるので、月末ころが誕生日の場合は、
申請を急いだほうが1か月分多くもらえます。
毎月振り込まれるわけではなく、4か月分が年3回振り込まれます。
赤ちゃんにかかる生活費や雑費を全て児童手当で賄うのは難しいので、
赤ちゃんを育てる貯金や収入がない場合は、
保育園に預けて働きに出ることを考えましょう。
保育園の空き状況を調べる
待機児童問題が問題になっているような地域では、
保育園に預けるのも一苦労です。
自分の自治体で保育園に預けることができるかどうかを調べましょう。
市町村のホームページから調べられます。
無認可保育園ですと保育料が高くなりがちです。
保育料は1年前の住民税を元に計算されます。
また3歳クラス以上では保育料無償化の対象になり、
世帯収入関係なく、月数千円の負担で済みます。
世帯年収が低い場合は保育園に預けて、
子どもが小さい間に必死に教育資金を貯めましょう。
まとめ：出産でもらえるお金をしっかり計算しよう
子どもが生まれたら将来のお金が不安になるのは当然です。
もらえるお金をしっかり把握した上で、
このまま専業主婦でいいのかどうか検討してみましょう。
最近は未経験でも完全在宅で働ける仕事が増えてきました。
経済的に不安がある場合は、仕事に就くことも選択肢の1つです。
